Raydium（レイディウム）とは？高利回りを試す前に確かめたいDeFiの確認ポイント

結論：RaydiumはSolana上のDEX。でも「高利回り」の前に確かめたいことがある

先に結論から言う。 Raydium（レイディウム）は、Solana（ソラナ）というブロックチェーンの上で動く分散型取引所（DEX）だ。 DEXというのは、ざっくり言うと「会社の窓口を通さず、プログラムが自動で通貨の交換（スワップ）を成立させる取引所」のこと。 実在しないサービスではなく、現に動いているプロトコル（仕組み）である。

ただ、Raydiumを調べている人の多くは、「年利50〜200%」「新しいトークンが上場と同時に5倍・20倍」といった、利回りや値上がりの話に触れてここへ来ていると思う。 タダシが今日いちばん伝えたいのは、仕組みそのものより、その高い数字にお金を預ける前に、公開情報で足元を確かめておきたいということだ。

止めもしないし、押しもしない。 まずはRaydiumがどんな仕組みかを整理して、そのあとで「お金を入れる前に確かめたい確認ポイント」を一緒に見ていこう。

Raydiumとは何か——スワップ・流動性提供・イールドファーミングをざっくり

まず仕組みから。 RaydiumでよくできるのはおおまかにDEXでのスワップ（ある暗号資産を別の暗号資産に交換すること）と、流動性提供（自分の持つ通貨のペアを預けて、取引の元手を提供すること）だ。 Solana上で動くため、取引のたびに少額の手数料（ガス代）としてSOLという通貨が必要になる。

流動性を提供すると、その見返りとして手数料の一部や報酬トークンを受け取れる仕組みがあり、これをイールドファーミング（預けて利回りを得ること）と呼ぶ。 参考にした解説記事では「年利は預けた金額に対して大体50〜60%」「年利が100〜200%と超高配当」といった数字も挙げられていた。 だが、これらはあくまで発信者側が記した観測値・謳い文句であって、タダシが裏取りできた確定値ではない。

ここで大事なのは、利回りの数字を鵜呑みにしないことだ。 同じ解説記事でも「Fusion Poolはほとんどのコインが価格が下落傾向」「元本が半分に減るリスク」と注意書きが添えられていた。 高い利回りには、それ相応の価格変動リスクがセットになっている——この前提をまず押さえておきたい。

「年利50〜200%」「上場で5〜20倍」をどう受け止めるか

ここで一度、立ち止まってみよう。 高い利回りや「上場で何倍」という言葉は、心が動く。 でも、その数字を公的機関がどう見ているかを確かめておきたい。

金融庁は暗号資産の利用者のみなさまへの中で、「暗号資産は『法定通貨』ではありません」「暗号資産は、価格が変動することがあります」「暗号資産や詐欺的なコインに関する相談が増えています。 詐欺や悪質商法に御注意ください」と明記している。 消費者庁も暗号資産(仮想通貨)に関するトラブルにご注意ください！で、暗号資産の交換と関連付けて投資を持ち掛けるトラブルが増えていると注意を呼びかけている。

つまり、「高配当」「必ず上がる」といった数字は、発信者の主張として一度カッコに入れて受け止めたい。 年利50%でも200%でも、それが保証された利益でないことは変わらない。 価格が下がれば、預けた元本そのものが目減りする。 タダシは推奨も否定もしないが、数字の大きさに引っ張られる前に、この公的な注意喚起を読んでおきたいと思う。

DeFiは日本の登録制度の「外」にあることが多い

次に確かめたいのが、RaydiumのようなDeFi（分散型金融）サービスの公的な位置づけだ。 ここは口コミの良し悪しではなく、制度の話になる。

国内で暗号資産と法定通貨を交換するサービスを行うには、金融庁・財務局の暗号資産交換業の登録が必要だ。 一方、Raydiumのような海外発のDeFiプロトコルは、特定の会社が運営する窓口ではなくプログラムとして動くため、日本の登録制度の枠の外にあることが多い。 登録された国内交換業者を経由する取引とは、立て付けが違う。

金融庁は無登録業者について、「投資者等の保護のための態勢が確保されているか当局では確認できず」「出金の拒否や法外な出金手数料を請求されたり」「これまで連絡が取れていたのに急に連絡が取れなくなる」といったトラブルが起きていると注意喚起している。 DeFiそのものが違法という話ではない。 ただ、何かあったとき、国内の制度で救済を受けにくい——この点は、お金を入れる前に必ず理解しておきたい。

SNS経由の暗号資産勧誘トラブルが急増している

もうひとつ、確かめておきたい背景がある。 Raydiumのような暗号資産の話は、SNSやLINEの勧誘とセットで出てくることが少なくない。

国民生活センターは2024年5月、「SNSをきっかけとして、著名人を名乗る、つながりがあるなどと勧誘される金融商品・サービスの消費者トラブルが急増」しているとして、相談件数が2022年度170件から2023年度1,629件へと約9.6倍に増えたと公表した。 そのうえで「いったん振込してしまうと、被害回復が困難です！」と注意を促している（数値はPIO-NET登録ベース）。

金融庁もＦＸ取引・暗号資産投資の勧誘にご注意！！の中で、SNSで知り合った相手からの暗号資産投資の勧誘に応じてトラブルになった相談が多く寄せられていると説明している。 Raydiumという実在のサービス名が、勧誘の「信用づけ」に使われるケースもありうる。 誰かに勧められて始めるのではなく、自分の手で公開情報を確かめる——その一手間を持っておきたい。

タダシ流・Raydium／DeFiを試す前の確認手順（独自整理）

最後に、ここまでの内容を「お金を入れる前に自分でやれること」として手順に整理しておく。 仕組みを覚えるのと同じ感覚で、確認の手順も持っておきたい。

「Raydiumで増えた」という体験談も、「元本が半分に減った」という体験談も、どちらも個人の経験で、第三者が裏取りするのは難しい。 検証できるのは、暗号資産そのもののリスク・登録制度の枠組み・公的機関の注意喚起といった客観情報のほうだ。

特に、SNSやLINEで誰かに「Raydiumなら年利○○%」と誘導される流れには気をつけたい。 勧誘されたからではなく、自分の手で金融庁・国民生活センターの公開情報を開いて確かめる——その一手間が、いちばんのトラブル予防になると思う。

• ①そのサービスが日本の暗号資産交換業の登録を受けているか、金融庁の登録業者一覧で確認する
• ②「年利○○%」「上場で○倍」は発信者の主張として一度カッコに入れ、保証された利益ではないと理解する
• ③暗号資産は価格変動が大きく、元本割れ・元本毀損のリスクがあることを前提にする（金融庁・消費者庁の注意喚起を読む）
• ④海外発のDeFiはトラブル時に国内制度の救済を受けにくいことを理解したうえで検討する
• ⑤SNS・LINEで知り合った相手からの勧誘なら、振込・送金の前に一度立ち止まる（国民生活センターの注意喚起を確認）
• ⑥体験談・口コミと、公的記録・制度の事実を分けて受け止める

判断するときに押さえたいこと

Raydium（レイディウム）はSolana上で実際に動いている分散型取引所（DEX）で、スワップや流動性提供、イールドファーミングといった機能を持つ。 サービス自体が存在しないわけではない。 ただ、確実に言えるのは、そこで語られる「年利50〜200%」「上場で5〜20倍」といった数字は発信者側の謳い文句であって保証された利益ではないこと、暗号資産は価格変動が大きく元本割れのリスクがあると金融庁・消費者庁が公的に注意喚起していること、そして海外発のDeFiは日本の登録制度の外にあることが多く、トラブル時に国内制度の救済を受けにくいという事実だ。 さらに、SNSをきっかけとした投資トラブルの相談は急増しており、実在のサービス名が勧誘の信用づけに使われることもある。 ここまでのチェック項目を、あなた自身の手で埋めてみてほしい。 ✓が埋まらない欄が多いほど、立ち止まる理由は増えていく。 最終的に判断するのは、あなた自身。 ただ、その判断材料を増やすお手伝いだけは、タダシがします。