「配当利回り5%」と聞くと、預金より断然いいように見える。 つい、その数字だけで選びたくなる。 結論から言う。 配当利回りは大事な指標だが、高いことには理由がある。 その理由を見ずに利回りの数字だけで選ぶと、思わぬ落とし穴にはまることがある。 難しい話ではない。 利回りの読み方を、一緒に確かめていこう。

この記事の要点

高配当株を選ぶ前に知っておきたい基本を、配当利回りの意味・利回りが高い理由の見方・配当への課税とNISAの関係に分けて、公式情報で整理する。

この記事の目次
  1. まず、配当利回りの意味を押さえる
  2. 「利回りが高い理由」を確かめる
  3. 配当にかかる税と、NISAの非課税
  4. ひとつだけ、考え方のヒント
  5. 判断するときに押さえたいこと
  6. 出典・参考情報

まず、配当利回りの意味を押さえる

配当利回りは、ざっくり言うと「株価に対して、1年でどれだけの配当がもらえるか」を示す割合だ。 1株あたりの年間配当金を株価で割って計算する(日本取引所グループ・用語集)。

ここで大事なのは、利回りは株価が下がると上がるという関係だ。 配当が同じでも、株価が半分になれば、利回りは倍に見える。

金融庁の基礎から学べる金融ガイドのページ
金融の基礎は公的な学習資料でも確認できる。(出典:金融庁「基礎から学べる金融ガイド」)

「利回りが高い理由」を確かめる

利回りが高いとき、その理由を見たい。 会社が好調で配当を増やしている場合もあれば、業績が悪くて株価が下がり、結果として利回りが高く“見えている”だけの場合もある

後者だと、近い将来に配当が減らされる(減配)リスクや、株価がさらに下がるリスクがある。 「利回りが高い=お得」と即断せず、なぜ高いのかを確かめたい。 業績や配当の推移は、会社の決算・IR資料で確認できる

金融庁EDINETの開示書類検索ページ
企業の決算や有価証券報告書は開示閲覧システムで確認できる。(出典:金融庁 EDINET)

配当にかかる税と、NISAの非課税

受け取った配当には税金がかかる。 上場株式の配当は、源泉徴収で所得税等15.315%+住民税5%の合計20.315%が差し引かれるのが原則だ。

一方、NISA口座で持つ株式の配当は非課税にできる。 ただし、配当の受取方法を「株式数比例配分方式」(証券口座で受け取る方式)にしておく必要がある。 ここを設定し忘れると、NISAでも配当が課税されてしまう

日本取引所グループの投資教育サイト東証マネ部
投資の基礎は取引所の投資教育サイトでも学べる。(出典:日本取引所グループ「東証マネ部!」)

ひとつだけ、考え方のヒント

高配当株は、長く持って配当を受け取り続けることを前提にした選び方だ。 だからこそ、利回りの一瞬の高さより、配当を払い続けられる会社かどうかを見たい。

「とにかく利回りが高い銘柄」を追うのではなく、「無理なく配当を続けていそうな会社」を選ぶ。 その視点を持つだけで、落とし穴は避けやすくなる。

判断するときに押さえたいこと

高配当株は、利回りの数字だけで選ぶものではない。 なぜその利回りなのか、配当を続けられる会社か——そこを見ることが、長く付き合える銘柄選びにつながる。 ここまでのチェック項目を、あなた自身の手で確かめてみてほしい。 最終的に判断するのは、あなた自身。 ただ、その判断材料を増やすお手伝いだけは、タダシがします。

申し込む前の確認リスト
  • 配当利回りの計算(配当÷株価)の意味を理解している
  • 利回りが高い理由(業績好調か、株価下落か)を確認した
  • 減配リスクを、会社の決算・IRで確かめた
  • 配当に約20.315%の税がかかることを知っている
  • NISAで非課税にするなら「株式数比例配分方式」を選んでいる
運営者 タダシ株選びナビ 運営者
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編集者から、読むときのひとこと

情報をひとつに絞らず、運営情報・料金・条件をそれぞれ確かめてみてください。判断に迷う点があれば、一緒に整理します。

出典・参考情報